2020年のコロナショックで大幅に客足が減ってしまい、本格的に経営コンサルティングを考える企業は多くなっています。
外出の自粛や営業時間短縮などによって、集客を実施するにもどのようにすべきか頭を抱える企業は数多く存在します。
そうでなくても、集客力のアップはどんな店舗においても必要です。
今回は店舗経営のコンサルティングにおける集客とIT活用例についてご紹介していきたいと思います。
ITを活用した集客手法とは？
ITを活用することで、色々な視点から幅広い年齢層の集客が行えます。
代表的なものは、LINE・Twitter・InstagramなどのSNSを活用したり、独自の店舗アプリを導入するなどの方法があります。
さらに、自社のホームページを検索結果で上位に表示させるためのSEO対策やMEO対策、といった方法も存在します。
ここからは、それぞれの集客方法について詳しくご紹介いたします。
各種SNSの活用
それぞれのSNSによって利用者数や年齢などの違いに傾向がありますので、まずは各種SNSの特徴を解説します。
集客のためにどんどんSNSを活用すれば良いわけではなく、更新や運用の手間も考えて、狙いたい顧客層をピンポイントで狙うようにしましょう。
LINE
日本国内で最も利用者数の多いSNSとしてあげられるのがLINEです。
2020年3月の集計によると、日本の人口のおよそ66.7％（8200万人）がLINEを活用しています。
LINEを集客として活用する場合は、公式アカウントを作成し、ご予約やお問い合わせを24時間対応で受け付けたり、タイムラインの機能を利用して限定キャンペーンをアピールしたりできます。
さらに、プッシュ通知を活用した情報の発信も可能となるので、登録しているだけでユーザーに伝えたい情報を届けることができます。
Twitterは国内利用者数で2位となりますが、LINEと大きく差がついて国内利用者数は4500万人となっています。
LINEは連絡を取り合うツールとして使われる事がメインなのに対し、Twitterは自身の情報発信や情報収集がメインとなります。
2020年7月時点での利用者の割合としては、20代～40代が圧倒的に多く、50代以上は8％程度となりますので、若者にアピールしたいときに有力なSNSと言えます。
また、Twitterの魅力は拡散力が非常に高いことで、1度有名になると口コミから口コミが広がり、多くの新規顧客を獲得できるようになります。
Instagramの国内登録者数は約3300万人で、Facebookの2,600万人を上回っております。LINEやTwitterと比較して稼働の多い年齢層が10代～20代が半数以上を占めています。
このことからもターゲット層は若者向けとなります。
そのうえ、Instagramは写真投稿が主体となり、より映える写真を投稿するのが主体です。
煌びやかなフォトスポットや珍しいスイーツなど、写真映えする場合は集客が見込めるITツールとなります。
全世界でみるとトップクラスのプラットフォームとなるFacebookに関しては、日本国内での登録者数は2600万人とLINEと比較すると大差が付けられてしまっています。
しかし、Facebookならではのメリットも存在します。
ホームページと連携させることでFacebookからホームページへの流入が見込めますので、ホームページのアクセス数上昇が期待できます。
多くの「いいね」を獲得することで、より見てもらえる機会が増え、結果としてホームページへのアクセス数が増えることにより、検索順位の上昇につながります。
SEO対策
ITを活用して集客を行うのであれば、必ず重要になってくるのがSEO対策です。
これはGoogleやYahoo!といった検索エンジンでキーワード検索がされた際、自身のWebサイトが上位に来るようにする対策です。
広告のように費用が発生しないのでコストがかからず、検索で上位に出てくるようになればユーザーからの信頼も得られます。
検索上位にあれば当然アクセス数も増えますので、その分集客が見込めます。
ただし、SEO対策を行う場合は、「ユーザーにとって価値のあるコンテンツ（情報）」を発信し続けることが重要になります。
効果が出るのにも時間がかかりますので、簡単に上位表示を狙えるものではありませんが、
現代ではほとんどの人がネットで検索してお店やサービスを利用しているため、非常に集客効果の高い方法となります。
MEO対策
MEO対策とは、Google検索、Googleマップ検索の際にSEOと同様に上位に検索結果を表示させる対策を指しています。
地域名、関連事項のキーワードを入れ、自分のお店が上位に出てくるようにすることが可能になります。
よって、検索した人が対策した店舗に足を運びやすくなりますので集客にも繋がる対策です。
このMEO対策の具体的な方法については「Googleマイビジネス」に登録し、情報を充実させて「口コミの数と評価を増やす」ことにあります。
情報を充実させることでユーザーが検索したキーワードに引っかかる可能性が高くなっていきますので、上位に表示されやすくなります。
営業時間、定休日、連絡先は必ず最新の情報にし、お店の情報も可能な限り詳しく記入しましょう。
続いては口コミの数や評価を増やす施策です。
常連のお客様やお店を知っている人に口コミを書いてもらうようにお願いしたり、SNSに口コミ投稿を促します。
お店で「SNSの口コミの投稿でドリンク無料」といったような施策を見かけますが、こうしたアプローチも効果的です。
メールマガジンの配信
経営コンサルティングを実施するにあたり、集客にITを活かすのであれば今更古いのではないかと思われがちです。
ですが、メールアドレスはスマホやパソコンを所持している限り必ず誰しもが持っているものですので、多くのターゲットを狙うことができます。
メルマガ広告は1通当たりの単価が1円にも見たない場合もあり、コストパフォーマンスに優れているメリットもあります。
ハガキなどのダイレクトメールの場合は1通あたり50円といった費用が発生する場合もありますので、比較するまでもありません。
さらに、SNS広告と比べると同じ広告でもメルマガ広告の方が購入率は高いため、BtoBマーケティングの場合は、比較的メールが見られやすいことから、非常に有効的です。
ITを活用した集客のポイント
経営コンサルティングを実施するにあたり、集客とITの関係は切っても切れないものです。
だからといってただ闇雲になんでも取り入れればいいのかというと、決してそうではありません。
どの方法もある程度の効果はあるものの、集客したい層、経営する店舗の系統などをしっかり考慮した上で導入しないとかえって遠回りになってしまいます。
同時に複数の方法を導入するにしても、その上で統計をとったり導入した方法の中でアプローチを変えたりと対策は必要になっていきます。
続いてはこのITを活用し、集客率をアップさせていくポイントについてピックアップしていきたいと思います。
効果計測を行う
いざ集客にITを導入して稼働させても、費用対効果を見定める必要があります。
かけた時間・人員・費用に対して、1顧客あたりの単価や利益率をしっかりとチェックすることが重要です。
SNSやホームページなどの閲覧数やクリック数などの効果計測を行い、稼働した集客のためのITツールがどの程度の費用効果が出ているのかを確認します。
この効果計測を実施し費用対効果を見定めることによって、より効果的なITツールに絞ってアプローチしていくことが可能になります。
とりあえず施策を稼働させて費用対効果のチェックを行わない企業も多くあります。
自社で集客を行う場合と、経営コンサルティングを利用した場合の大きな違いは、このように「どこにどれだけお金がかかっていて、どれだけの効果が得られているのか」を明確にできることです。
しっかり分析して無駄な部分は省き、常に最善の施策で集客を行っていくことが、継続的に集客するために最も重要なポイントになります。
こまめなチューニングが必要
効果計測を実施することによって、どの程度の収益になっているかの分析をしたら、次はより効果的な方法に調整していく必要があります。
最初に設定した内容でずっと続けていても、その場では効果があったとしても時間が経過するにつれて効果が薄くなる場合もあります。
そうした場合には改善してより効果を高める必要が出てきます。
計測を怠らず対応することは、こうしたチューニングを実施するためにも必要なものと言えます。
こまめにチューニングをすることで、より安定した集客を維持することが可能となります。
集客へのIT活用をサポート
集客のためにさまざまなITツールを活用したいと考えているのであれば、システムの専門家に経営コンサルティングを任せるのも一つの手段です。
システム会社に経営コンサルティングを任せることによって、煩雑な業務を自動化させつ
つ、より効果の高い集客方法を提案してくれます。
集客をしたいだけではなく、同時に人手不足の問題も解消したい場合などにおいて有効です。
ただし、経営コンサルティングを依頼する場合は、本当にその施策が必要なのかどうかを十分に検討する必要があります。
あまり吟味せずに最新のITシステムを導入してしまうと、思わぬ落とし穴に落ちる可能性もあります。
必ずしもIT活用が効果的とは限らない
集客については、必ずしもITの活用が効果的という訳ではありません。
場合によってはチラシや広告、電話といったアナログな方法の方が効果が期待できる場合があります。
2020年のコロナショックによる自粛期間、多くの飲食業界が多大なるダメージを受けました。
ですが、その中でも打撃だけではなくしっかりと収益をあげ、通常時と変わらない売上を維持できた店舗もいくつかあります。
その時のアプローチとして一定の効果が得られたのは、チラシのポスティングでした。
ポスティングには周辺地域の集客を行うための大きなメリットがあります。
外食産業で今回の自粛対策としてデリバリーサービスを始めたのであれば、配達県内の層にダイレクトに情報を届けることができます。
ITは多くの層に届けられるものの、ターゲットにしたい地域全体に届けるという点においてはどうしても弱くなってしまいます。
また、最新のシステムを導入するためには費用が掛かりますので、その分の効果が見込めるかどうかが定かではないというデメリットもあります。
そのため、ITとアナログを使い分けることで、その時に出した店舗の施策やキャンペーンをより効果的にアプローチする事が可能です。
こだまシステムは、システム会社でありながらシステムを否定する会社でもあり、本職のエンジニアが本当にそのシステムが必要なのかどうかを見極め、正直にお伝えしています。
状況に応じて、アナログな対応で効果的な集客方法をご提案することも可能です。
ITツールに縛られず、最適な方法で継続的に集客ができるようにサポートします。
まとめ
情勢やその時の需要などによってどの店舗も新しい商品やサービス、施策を提供していきます。
その時の経営コンサルティングの際に集客とITの影響力や、その時に必要なツールがなにか見極める必要があります。
ひとえにITといっても、年齢層やターゲット層によって利用するITツールは変動します。
状況によってはITツールを利用するよりもチラシのポスティング作業などのアナログな方法の方が効果的な場合もありますので、どれが良いとは言い難いでしょう。
大切なのは、ITも活用しつつ、必要に応じてアナログな方法も活用といったように上手く状況に合わせて使い分けることです。
こだまシステムでは、最適なITツールをご提案すると同時に、効果分析やアナログ方法の集客も視野に入れた総合的な経営コンサルティングを提供しています。
自社のスタイルに合わせた集客方法でお悩みの際は、ぜひご相談ください。
